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Last update: Sep. 18, 2016

 

疾病偽装、医療偽装、安全安心偽装、国家茶番劇劇団システム

追及すべきは司法の病理

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1【 概要 】

 

権威・権力に対する盲信こそが、真実の最大の敵なのです。

‐ アルベルト・アインシュタイン(Albert Einstein, 1879-1955

本サイトで取り扱う問題は、疾病偽装、医療偽装、安全安心偽装を中心とした、いわば、「国家茶番劇劇団システム」になります。そして、このシステムは、「より優れた兵器の運用に秀でた団体が、権力的優位に立つ。」、という、人類史上、経験的に正しい話の現代版です。

現代では、その国の司法権力が、DEW犯罪の存在を隠ぺいする事で、「議会制民主主義の国において、民意を無視した勢力が権力を得ることはありえない。」というお題目が、くつがえります。つまり、民意を無視した勢力が権力を得る、ということが可能になるのです。

DEWとは、Directed Energy Weapon(指向性エネルギー兵器)の略であり、振動、摩擦、発熱や電磁場を利用し、壁越し、もしくは遠距離から、疾病症状の捏造(咳、めまい、気絶、発熱、不快感、かゆみ、頭痛、筋肉痛、痙攣、神経痛、腹痛、思考の妨害、一時記憶の妨害、睡眠の妨害、眠気の誘発、吐き気、皮膚の損傷、やけど、視覚、聴覚、嗅覚の機能低下など、体の状態の操作。)、一時的な身体能力の抑制(虚脱感、しびれ、一瞬の脱力など。)、電子機器の誤動作演出(電源OFF、停電、フリーズ、自動車の操作ミス演出など。)、物品の破壊や消耗の演出(摩擦により衣服に穴をあける、振動によって部品を損傷させるなど。)が可能であり、犯行中はともかく、犯行後の立証がほぼ不可能な兵器です。また、DEWで使用される超音波や電磁波は、送信と受信の組合せにより、壁越し、もしくは遠距離からの盗聴、盗撮、DEWの標的となる人物や物品の位置特定にも利用されます。この技術に対しては、通常の“セキュリティ対策“をどれだけ強化しても無駄です。対策するには、超音波、超低周波音、並びに、広範囲の周波数の電磁波を遮断しなければなりません。

立証がほぼ不可能な形で運用可能な兵器は、法権力を機能不全に陥れることができます。特定の団体がこの兵器の運用に秀でた場合、法に拘束されることなく、つまり、証拠を残すことなく、同団体の意に反する勢力を無力化する演出や、同団体に都合のよい逸話の創出が可能だからです。

日本の法権力は、自らもDEWを運用し、一方的な被害者になることを防ぐと同時に、権力保持のため、「DEWを運用する団体を取り締まることができない」という事実を一般国民には隠す、という方法をとり、よって、DEWを運用した犯罪は存在しないことにする、という建前に落ち着き、一般国民がDEWの被害にあっても、被害の訴えをいっさい受け付けないことになります。

こうして、法権力を含めた、DEW運用技術を持つ各団体が均衡を取りつつ、各々の利益のために、DEWをどれだけ巧妙に運用できるかを競い合うことになり、DEW運用技術を持つ団体の構成員においては、自らがDEW運用訓練のターゲットになることを恐れ(そうなった場合、法に訴えても当然もみ消されるので、出口はありません。)、個人的な意見など表明できず、団体の作る空気に便乗した演技を繰り返すだけの、茶番劇劇団員と化し、一方で、社会における表向きの競争は、いざとなれば結末が操作可能な茶番劇となり、搾取の対象は、事実を知らされない一般国民という、国家茶番劇劇団システムができあがります。

以下、この仕組みを構成する要素、時代背景と、本サイト内コンテンツとの対応をお話しします。

 

2【 疾病偽装、医療偽装 】

 

いまだかつてなく、医学の流儀が精神医学のやり方に類似してきている。

                    - トーマス・サース(Thomas Szasz, 1920-2012

はじめに、病気でもない人を病気だということにして、数千億という金の流れを作るシステムについてです。参加する人々の立場は異なれ、医療を偽装した集金システム、社会システムが成立しているという全体像、つまりその仕組みや動機を探し出して示すことを優先して書き上げた文書が、

日本語では知らされない精神医学の嘘

 〜精神医学の嘘から、グローバル製薬企業が日本市場に仕掛けた「うつ病キャンペーン」まで。〜

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になります。

同文書お読みになれば、精神医学が、立証も反証も不可能な詐欺科学であること、精神医療という詐欺システムの本質とそのグローバル化、2000年からの日本市場への本格進出や、他の医療領域への侵食が見て取れると思いますし、また、言いがかり診断を論破する知識も身に付くでしょう。

同時に、後にお話しする新自由主義外圧をあわせて考えると、日本の警察、検察、裁判所、そして、営利企業体であるマスメディアに、欧米発の嘘で固めた精神医学、その実践である精神医療、そしてその本質にある、資本による人の管理統制と利益追求について、異議を唱える力などないのではないか、と思えるでしょう。その一方で、国籍に関係なく、真実を明らかにしようとする人々の大勢存在する事実にも気づかれることでしょう。

医療を偽装した集金システムの全体像ではなく、個々の疾病偽装(症状の捏造)手口、つまり、本人が「お医者さんに相談」したり、周囲が医師の診察を強引にでも勧めたり、学校や企業内において、精神科受診を実質的に強要したりできる、そういった体調不良を捏造する個々の手口について、本サイトでは、化学物質を用いた手口と、超音波機器を使用した手口を検証してきました。

化学物質(ガス)を用いた手口については、有機ガスや一部無機ガスを使用した実例を、「日本語では知らされない精神医学の嘘:便乗編1PDF版)」でまとめていますが、一方で、超音波機器を使用した手口につき、超音波遮断のために、遮音材を多用したところ、ガスに対する防御よりも多くの体調不良を防げることが確認できています。

遮音材の効果については、現在のところ、「急激なほてり、発熱、発汗にも、薬剤よりも遮音材(PDF版)」(HTML版はこちら)、「頭痛、偏頭痛には、薬剤よりも遮音材(PDF版)」(HTML版はこちら)、及び「日本語では知らされない精神医学の嘘:便乗編2PDF版)」を、超音波と言われてピンとこない方は、同3書共通の付録「音波、超音波、超音波兵器と防音の初歩知識」をご参照ください。

後にお話しします通り、本犯罪の実行ネットワークと警察協力団体ネットワークは一致しており、そうすると、防犯やデモ鎮圧等の用途のある各種超音波機器の入手はできているでしょうし、精神医療という医療詐欺システムの利用もお家芸ですので、症状の捏造に効果的な使用方法、傷害事件にならない程度の使用方法、そして隠ぺいのノウハウも持ち合わせているでしょう。

それから、本サイトが日本語で初めて紹介したガスライティングのように、2005年当時インターネット上に全く無かった本システムの手口に関する日本語の情報が、現在では私のサイトの内容を転記したり言い方を替えたりした情報も含めてあまた存在するように、手口についての情報を瞬く間に喧伝する人々が存在するのですが、これまで静観したところ、このあまた存在する情報は、あくまで恐怖を煽るだけで真実の追求をしないレベルの喧伝が多く、こういった人々は、何故か、医学や音響学の分野において理論も実証も存在し、販売されている製品も存在し、疾病偽装(症状の捏造)手口として最も可能性の高い手口である超音波機器については、喧伝しようとしません。

これはおそらく、超音波による体調不良の演出が、本犯罪において最も汎用的に使用されている手口、つまり多くの場合正解であり、かつ、遮音材で防御できるかどうかによりその確認が可能という弱点を持っているからだと思います。正解を広めてしまっては本犯罪の露見が危ぶまれますから、恐怖を煽ることのみが仕事の喧伝部隊にとっては、避けて通るしかないのでしょう。

さらにいえば、この喧伝部隊は、本サイトに言及する際に、本サイトで最もアクセス数の多い文書である、「日本語では知らされない精神医療の嘘(PDF版)(HTML版はこちら)には触れないという傾向、そもそも精神医学が、医学としても、自然科学としても成立していない、という、海外では当然に存在する議論に、徹底的に蓋をするという傾向があります。本サイトで最も重要な文書に触れずに、まとめサイトを称していたりするのですから、まさに茶番劇ですし、同書に反論ができない、都合の悪い事実は思考から除外する、ということでしょう。

 

3【 安全安心偽装 】

 

正義の皮をかぶった警察官や検察官。

厳正な審理とは程遠いむちゃくちゃ審理で判決を下す裁判官。

こうした人たちに「良心」を問うたところで、

現状では、さしたる意味はないと言うのが私の考えです。

                              - 黒木昭雄(1957-2010

さて、次に、安全安心偽装についてです。

本サイト開設当初の20058月頃、黒木昭雄さんと何度かメールのやりとりをさせていただいたのですが、清水由貴子さんをはじめ、少なくとも私が直接お話しした120名を超える被害者の方々全員が訴えていたあからさまな付きまといの手口は、黒木さんが公に指摘されていた、警察組織が警察官を辞職に追い込んだり、退職後も内部情報を漏らさないように怯えさせたりする、「まとわり」と呼ばれる手口のうち、公然と絶えずまとわり、本人に「まとわられ」ている事を気付かせて圧力をかけるという手口に酷似しています(なお、ご存知の方も多いと思いますが、黒木昭雄さんの死も、警察発表で自殺とされています。)。

さらには、この「まとわり」の恐怖をあくまでも噂として警察全体に浸透させ、在職中も退職後も警察官を意のままに動かすというシステムは、まさに、表向きには警察、検察、裁判所とマスメディアが見ざる言わざる聞かざるを決め込み、被害者を精神医療に誘導し、事実確認も客観的検査方法も無い精神科診断、つまり言いがかりによる社会的排除という方法で片づける一方で、インターネット上でその恐怖を煽る喧伝だけがあまた存在する“集団ストーカー”の仕組みと同じです。

この「まとわり」とその恐怖を利用して警察官を意のままに動かすというシステムが、警察協力団体(民間)に伝授され、安全安心を偽装したストーキングに利用されている可能性について、「疾病偽装、医療偽装、安全安心偽装ストーキング:ストーキング実行ネットワークと警察協力団体ネットワークの一致(PDF版)」(HTML版はこちら)をお読みになると、少なくとも同じ状況に置かれている方であれば、「全く同じネットワークだ。」、「全く同じ手口だ。」と思われることでしょう。

そうすると、“集団ストーカー”という定義のあやふやなどうにでも解釈できる言葉を作り、無関係な一般人に対して「まとわり」を行い、あくまでも真実の追求をしない噂レベルでの喧伝をインターネット上であまた展開して恐怖心をあおり、犯罪被害者が最後に頼りとする警察が精神医療への誘導を行い、これもまた定義のあやふやなどうにでも解釈できる病名と客観的検査方法の無い診断により患者として飼い殺しにしたり、社会に対する反感を持たせたり、自殺に追い込んだりする、その一方で、安全安心と医療を偽装した集金システムが巨益を生み出し、司法権力は正義の皮を厚くし、関係者は恐怖によって固く口を閉ざし、意のままに動かせる存在となる、という仕組みを生み出したのは、このネットワークではないか、という疑念さえ生まれてきます。

そして、危険、不安の具体的演出手口に目を向けた場合、その基本形態は、ガスライティングモビング、及びその他派生手口になります。ガスライティングなどの手口が企業や精神医療などによって悪用されていることは、西暦2000年よりも前から既に英語圏では指摘されています。

ガスライティングとは、標的となる人物(ターゲット)の感覚喪失、妄想、悪評、トラブル等を捏造または演出したり、人格や精神の障害を疑わせたりして、社会的評価を失墜させ、自信、自尊心及び評判を破壊し、思い通りのレベルまで人生を破滅させ、自殺に追い込むことまで出来るにもかかわらず、ターゲット自身が自滅したかのように見せかける一方で加害者側が善人を演じることの可能な数々の手口、及びその段階的な計画の総称であり、目指すところは、警察による「まとわり」となんら変わりません(ガスライティングの詳細解説はこちら。)。

 

4【 新自由主義外圧 】

 

新自由主義は、アメリカだけではなく、地球全体において、

真の参加型民主主義の眼前に迫った敵であり、今後もそうあり続けるだろう。

                      ‐ ノーム・チョムスキー(Noam Chomsky, 1928-

次に、ここで視野を広げ、この犯罪システムの時代背景に目を向けると、そこには新自由主義に基づいた外圧の存在があります。実のところ一時は、この犯罪システムを「新自由主義ストーキング」と名付けることさえ考えたくらいです。

新自由主義とは、簡単にいえば、小さな政府とグローバル市場における現場判断を優先した効率化、具体的には、国営企業の民営化、国政判断に係る民間人の積極登用、市場の規制緩和、グローバルスタンダードとみなされる考え方の積極導入などとして現れ、結果として、社会におけるより多くの範囲が、国家による計画や管理対象ではなく、自由市場、自由競争の場となる主義です。

新自由主義は、チリのピノチェト政権、イギリスのサッチャー政権、アメリカのレーガン政権に代表されるように、1980年代に本格的に導入され、日本においてはその後、中曽根政権、小泉政権を経て、国営企業の民営化、市場の規制緩和、労働時間短縮、教育時間短縮、労働市場の流動化などの結果を生む外圧として導入されました。

教育時間の短縮が、「ゆとり」などという偽善とは裏腹に、労働時間を短縮して国民の支出を増やし内需を拡大させろという外圧に応え、さらに、親が休んでいても子供が休んでいなければ支出が少ないから子供も休ませよう、学校以外で教育に関する出費を増大させて教育市場を広げよう、といった動機に基づいた策であること、つまり、国の未来を左右する教育システムでさえ、外圧に便乗し、偽善の皮をかぶり、いかに国民を食い物にしようとしているのか、ご存知の方も多いことでしょう。

そして、この新自由主義の悪い側面が、それまで国家による計画や規制によって保たれていた秩序の崩壊と、勝ち組負け組の二元論に陥った人々、つまり、国籍を問わず、官民を問わず、勝てばいい、勝ったことにすればいい、と考える人々の引き起こす秩序やモラルの崩壊、ということになります。DEWの運用に秀でた団体であれば、「勝ったことにする」演出は容易でしょう。

権威権力の立場からすれば、民営化された組織や規制緩和によって範囲の拡大した自由市場にその警戒網を張り巡らして権威権力を維持し、利権を拡大したい、民間の立場からすれば、どのような卑怯な手段を使ってでも勝ち組にしがみつきたい、という動機が生まれることになります。

この話を見事に立証しているのが、「日本語では知らされない精神医学の嘘(PDF版)」(HTML版はこちら)で明らかにした、グローバル製薬企業が日本市場に仕掛けた「うつ病キャンペーン」、「精神医療に対する意識改革キャンペーン」に便乗し、客観的検査方法の無い定義のあやふやな病名で“患者”を作り、金の流れを作る、その詐欺システムをお手本に国民を食い物にし始めた医療、医療制度、そしてその金の流れに便乗する、官民を問わない人々の形成する社会システムです。

日本における自殺者数の増大時期と、新自由主義の日本導入時期は一致します。決して卑怯な真似などできない、他人を騙したり見殺しにしたり抹殺したりしてまで勝ち組になりたいとは思わない、そもそも人生を勝ち負けとは考えない、そういう人々が、このシステムに殺されてきたのです。卑怯者だけが生き残った社会がどれだけくだらない社会になるか想像もつきませんが、これを快く思わないながら自分には何もできないと考えている人々が、実は最も多いのではないでしょうか。

 

5【 司法の病理 】

 

さて、全体像を把握しようとすることも、個々の手口を明らかにしようとすることも、被害者の方々が少しでもご自身の置かれた状況を理解し、簡単な挑発に乗らないようにしていただくために重要なことと思いますが、このシステムにおいて最も重要な問題は、警察、検察及び裁判所が、この犯罪を隠蔽し、加担している、つまり、表向きは犯罪を訴える国民が最後に頼ることになっている警察が捜査せずに加担し、検察が捜査、起訴せず、裁判所が事実を認めず判断を行なわず事実の捏造までするという、司法の病理です。税金で生きている公務員も、怖いものは怖いのです。

警察官の加担については、他の多くの方々と同じく、公開している音声記録のとおり、清水由貴子さんも私に訴えていました。

どのような犯罪でも、司法が放置すれば、ましてや加担すれば、やりたい放題ですし、解決することはありません。そして、公務員が加担しているのであれば、それは国家賠償の対象になる違法行為です。国の仕組み上、この司法の病理が、追及すべき重要度の最も高い問題となります。

なお、精神医学の嘘に関する司法の病理につきましては、判例と法令から国の責任を追及するに足る証明を、「国家犯罪としての医療保護入院制度、その証明(PDF版)(HTML版はこちら)でおこなっていますので、ご参照ください。

皆さんの中で、本サイトの扱う犯罪の被害説明や加害者側の動機の説明をする必要が生じた場合には、被害の内容は、黒木さんが公に指摘した「まとわり」が公然と行われる状態に酷似しており、司法権力がDEW犯罪を認めようとしない理屈は、前記の通り、「DEW犯罪を取り締まることができない」という事実を認めることができないからである、と説明できるかと思います。その説明を行えるだけの材料は、本サイトに揃っています。

都合のいい嘘に便乗する人々は絶えないかもしれません。多くの人々にとって、そのようにしなければ生きていけない、少なくともそう思い込ませる、社会システムがあるからです。しかし一方で、真実を明らかにしようとする人々は大勢いるのです。本サイトがそれを伝えることができれば幸いです。

 

6【 自浄能力 】

 

人間の判断の強みと価値はすべて、たったひとつの性格、

間違っていたときにそれを正すことができるという性格に依存しているのだから、

人間の判断に頼ることができるのは、

間違いを正すための手段がつねに用意されているときだけである。

‐ ジョン・スチュアート・ミル(John Stuart Mill, 1806-1873「自由論」(山岡洋一訳)より

本サイトで取り上げているのは、陰謀論ではありません。いわば、便乗論です。本サイトはまた、手口や被害だけを前面に出して、結果として人の内心に恐怖、不安や絶望を生むことを意図していません。都合の良いシステムに便乗するのではなく、真実を追求しようとする人々が世界中に存在すること、日本のメディアや専門家が横並びで垂れ流す、スポンサーに都合の良い情報のみが専門家の意見、人類の英知ではないこと、医療及び安全安心の問題についても、その多くの情報源となっている英語圏には、反証・異論・反論の多く存在することを伝えています。

日本社会に自浄能力が期待できないにしても、人類全体で見た場合には、人類が、形骸化した社会システムを何度も打ち砕き、主体的な自由を手に入れてきた事実に鑑み、楽観的な視点を常にお持ちいただければと思います。今後、いやおうなしに、グローバルな情報収集を行える世代が育てば、すくなくとも日本語圏で構築された虚構は、いずれ暴かれることになるでしょう。その時に初めて、世界の中の日本は、自我の確立を始めるのかもしれません。

 

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2016918

戸ア 貴裕

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